システムエンジニア（SE）の平均年収は？年齢別の相場と稼げるキャリア戦略【2026】

厚生労働省が公表した「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、システムエンジニア（SE）の平均年収は574万1,200円（平均年齢38歳）という結果になっています。 ただし、これはあくまで全体の平均値であり、実際の年収は企業規模や職種、経験年数、雇用形態などの条件によって大きく異なります。未経験の場合、初年度は平均を下回ることが一般的です。 なお、本記事では公的統計のデータをSEの年収の目安として紹介しています。企業によって「Web開発」「業務系開発」「インフラ設計」など、職種の呼び方が変わる点にはご留意ください。 それでは、年齢や地域、企業規模など、さまざまな切り口からSEの年収の実態を詳しく見ていきましょう。

※参考：厚生労働省「システムエンジニア（受託開発）」、「システムエンジニア（Webサービス開発）」、「ソフトウェア開発（パッケージソフト）」

システムエンジニア（SE）の平均年収は、20代で約408.7万円、30代で約586.2万円、40代で約694.3万円となっています。 若手から中堅にかけては、経験や昇進に伴い着実に年収が上がり、50代でピークを迎えます。 しかし、定年を迎える60歳以降は、再雇用への移行に伴う雇用形態や役割の変化により、年収が低下するケースが多いようです。 ▼年代別の平均年収一覧表

ただし、この数値はSIerなどに代表される年功序列型の賃金構造の影響を強く受けている可能性も否めません。 近年のIT業界では実力主義へのシフトも目立ち始めており、従来の昇給モデルに当てはまらないケースも一般化してきていると言えるでしょう。

テニショクエンジニア編集部

Web系ベンチャー企業では、年齢に関係なくスキルで評価される傾向があるため、若くして高年収を掴むチャンスがあります。
特に外資系や専門性の高い領域、利益率の高い事業会社の場合は、20代後半から年収が急上昇するケースもあり、20代で500〜600万円、30代で1,000万円近く稼ぐ人も見られます。
統計上の平均値はあくまでひとつの目安であり、身を置く環境次第で20代のうちから平均を大きく上回る年収を実現することも十分に可能です。

システムエンジニア（SE）は、年齢以上に実務で培ったスキルや経験がダイレクトに給与へ反映される職種です。 20代前半からキャリアをスタートさせれば、現場での経験を積むほど年収が上昇しやすい傾向があります。 統計データを見ても、キャリア初期（20〜24歳・経験1〜4年）には352.5万円だった平均年収が、5年以上の実績を積んだ20代後半には450万円にアップしていることがわかります。 このことからも、若いうちの着実なスキルアップが年収水準の上昇につながりやすい実態がうかがえるでしょう。 ▼年代×経験年数別の平均年収一覧

年収が上がる要因は、キャリアの段階によってさまざまです。 まず、1〜4年目にかけては、仕事の基礎が身に付くことによる評価や等級の上昇、賞与・手当の算定条件が変わるといった「会社制度」の影響も受けます。 5年以上の経験を積むと、システムの仕組みづくり（アーキテクチャの選定）や技術的な課題の解決、プロジェクトの進捗管理など、現場の「要」となる役割を任される場面が増えるため、さらに昇給しやすくなるのが一般的です。 なお、30代以降で見られる「経験が浅い人のほうが年収が高い」という逆転現象については、最新技術の習得などを武器に、転職で条件を改善させた層が含まれることが要因の一つと考えられるでしょう。

テニショクエンジニア編集部

Web系・自社開発企業では、この傾向がさらに顕著です。
経験年数が浅くても、特定の技術（AWS、Go言語など）を習得した瞬間に市場価値が跳ね上がり、転職によって年収が100万円単位でアップするケースも決して珍しくありません。
統計上の平均をショートカットして高年収を狙えるのが、SEという職種の最大の魅力です。

SEの年収を左右するもう一つの大きな要素が「企業規模」です。 従業員1,000人以上の大企業と100人未満の中小企業では、平均年収に約140万円もの開きがあります。 ▼事業所規模別の平均年収

統計上、企業の規模が大きくなるほど年収も高くなる傾向にありますが、同時に平均残業時間も長くなる実態が見て取れます。 こうした背景には、商流における役割の違いがあります。 契約形態や担当する工程（要件定義・設計・運用など）によって、求められる責任範囲と報酬水準が変わる傾向があります。 大規模プロジェクトの全体設計やプロジェクト管理といった上流工程を担う機会が多い大企業や、そのパートナー企業ほど、責任の重さに応じて報酬も高くなりやすいのがIT業界の構造的な特徴です。 また、年収はどの業界のシステムを扱うかによっても大きく変動します。 特に高い利益率を誇る金融系（銀行・保険・証券など）の社内SEや、実力主義の報酬体系を持つ外資系SIerなどは、同世代の平均を大きく上回るケースも珍しくありません。

SEの年収は「どこで働くか」によっても大きく変動します。 日本の主要な経済圏である「三大都市圏（11都府県）」と、それ以外の「地方圏」の間には、100万円近い年収差が存在します。 ▼地域区分別の平均年収比較

こうした地域差が生まれる要因のひとつに、産業構成の違いが挙げられます。 都市圏には自社開発企業や外資系企業、IT投資額が大きい金融機関などの主要拠点が集中しており、高年収を狙える選択肢が多いためです。 また、担当する工程（上流・下流）や契約形態、担う責任の範囲によって報酬水準が変動するIT業界の構造的な特徴の影響も考えられます。 その地域に大規模プロジェクトの全体設計を担う拠点が多ければ、それに伴って平均年収も上がる可能性が高いでしょう。 とはいえ、週2〜3日の出社を求めるハイブリッドワークが主流となり、企業のオフィス回帰（原則出社化）の動きも見られることから、現在も「どこに住むか」は年収を左右する重要な要素です。 ただし、大手企業を中心としたジョブ型雇用の導入や居住地制限の撤廃を受け、高い専門性を持つ人材に限っては、地方に住みながら都市圏水準の収入を得ることが可能になりつつあります。

システムエンジニア（SE）の平均年収は、男性が561.4万円、女性が約444万円となっています。 この差が年齢とともにどう推移するのかを以下の表にまとめました。 ▼男女別・年齢別の平均年収

統計上、20代後半までの年収の差は少なく、30代以降に拡大する傾向が見られます。 この背景には、担当業務の責任範囲や役職登用のタイミング、ライフイベントに合わせた働き方の選択といった要因が複合的に影響していると考えられます。 ただし、2025年には改正育児・介護休業法が施行され、男女ともに仕事と育児・介護を両立できるよう、柔軟な働き方を支援する制度の整備が加速しています。 統計上の平均値に縛られず、自身のライフスタイルに合った評価制度や柔軟な働き方を持つ企業を見極めることが、長期的なキャリア形成のポイントとなるでしょう。 参考：育児・介護休業法について（厚生労働省）

日本全体・全産業の平均年収（527万円）と比較すると、システムエンジニア（SE）の平均年収（574.1万円）はおよそ50万円高い水準にあります。 ▼日本の平均年収とSEの平均年収の違い

※下段は平均年齢 特に注目すべきは平均年齢です。SEは平均38歳という若さで、全産業の平均（44.1歳）を上回る年収に達しています。 特に女性SEは30代半ばで全産業の平均（42.7歳）を50万円以上も上回っており、専門職としての市場価値の高さがうかがえます。 年収は企業規模や職種、経験年数に左右されますが、SEは効率的にステップアップすることで、若いうちにしっかりとした経済基盤を築きたい人に適した選択肢と言えるでしょう。

システムエンジニア（SE）の年収が高いことには、深刻な人材不足や専門性の高さ、そして企業によるITへの投資拡大が影響しています。

システムエンジニア（SE）の年収を押し上げる最大の要因は、IT需要の爆発的な拡大に対し、エンジニアの供給が追いつかない「需要過多」の状態です。 経済産業省が2019年に発表した「IT人材需給に関する調査」によると、2030年には最大で約79万人の人材不足に陥ると予測されています。 この深刻な需給ギャップにより、各企業には「好待遇を提示しなければ人材を確保できない」という市場原理が強力に働いているのです。 実際、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が発行した「DX動向2024」によれば、DXを推進する人材が「やや不足している」「大幅に不足している」と回答した企業は85.7%に達しています。 加えて、人材確保の手法として「社内人材の育成（59.1%）」がトップに挙げられていることからも、企業側が即戦力人材だけでなく「未経験からのポテンシャル層」も積極的に受け入れ、投資を惜しまない姿勢であることがうかがえます。

システムエンジニア（SE）の価値は、単なるプログラミングに留まらず、ITを駆使してビジネス課題を解決する能力に集約されます。 特に、要件定義やシステム設計といった「上流工程」をカバーできる人材は、市場価値が非常に高まります。 実際、最上流工程を担う「システムコンサルタント・設計者」の平均年収は752.6万円という高水準です※。 また、評価基準のトレンドも変化しています。 従来は管理職への昇進が唯一の昇給ルートとされてきましたが、現在はクラウド構築やAPI連携といったモダンな技術を持つ「現場をリードできるエンジニア」を高く評価する動きが活発です。 こうした専門スキルを重視する「スキル評価型」に移行する企業が増えたことで、管理職にならずとも現場のスペシャリストとして高年収を目指せる環境が広がりつつあります。

かつて企業にとってITはコスト（経費）であり、いかに削減するかが議論の中心でした。 しかし現在は、デジタル技術を活用してビジネスモデルや組織を変革する「DX（デジタルトランスフォーメーション）」の成否が、企業の生き残りを左右する時代です。 ITの役割も、新たなサービスの創出やデータ分析による利益率の改善など、収益を拡大するための「戦略的投資」へと劇的に変化しました。 そのため、企業は生き残りをかけてIT予算を最優先で投じており、エンジニア需要にとって強力な追い風となっています。 ただし、実際の賃金への反映が、企業の利益率や報酬制度、あるいは職種ごとの需給バランスに左右されるのも事実です。 それでも、ITがコストから投資へと位置づけを変えたことで、その中核を担うSEの報酬もまた、企業の成長を支える投資の一部として高く評価されやすい土壌が整っていると言えるでしょう。

システムエンジニア（SE）として年収1,000万円の大台を突破するには、個人のスキルアップだけでなく「どの土俵で働くか」という戦略も重要です。 ここからは、高年収を掴むための具体的な3ステップを解説します。

システムエンジニア（SE）の年収は、個人の能力だけでなく、所属する企業のビジネスモデルや資本力によって事実上の「天井」が決まってしまいます。 これから就職・転職を検討するなら、以下の3つの基準で企業を選ぶことが、スタートラインを有利に切るカギとなります。

資本力と利益率の高い企業を選ぶ

金融・保険業界、大手SIer、コンサルティングファームなどは動く予算が大きく、給与原資が豊富です。 金融・保険業の平均年収は672万円と全業種でもトップクラスで、大手SIerでは平均1,200万円を超えるケースも存在します※。 一般的には自社サービスを持つ企業や、より顧客に近い位置でプロジェクトを受託する企業ほど、利益率が高く給与原資も豊富になる傾向にあります。

グローバルな報酬基準を持つ企業を選ぶ

外資系やグローバル展開している企業は世界標準の年収設定を採用しています。 年功序列ではなく、職務内容で給与が決まる「ジョブ型雇用」や成果主義を取り入れている企業は、若くして大台を狙うのに適した環境です。

成長できる環境が整った企業を選ぶ

目先の年収額だけでなく、入社後に経験できる工程（設計・実装・運用）や、研修や資格手当などのスキルアップ支援の有無も重要なチェックポイントです。 実務を通じてスキルの幅を広げられ、研修や資格取得により専門性を高められる「伸びやすい環境」は、将来の昇給を支える大きな資産となります。

テニショクエンジニア編集部

従来の大手・委託事業者以外にも、最近ではWeb系メガベンチャーなどの自社開発企業が、高い利益率を背景に好待遇を用意しています。
また、クラウド（AWS／GCP）やモダンな開発言語を積極的に採用している企業は、技術への投資意欲が高く、比例して給与も高い傾向にあります。
技術スタックの鮮度は、その企業の「技術への正当な評価」を表すバロメーターと言えるでしょう。

年収アップの鍵は、自分自身をいかに「替えの効かない存在」にできるかにあります。 依頼された仕事をこなすだけの段階から一歩踏み出し、事業の成果に直結する役割を担い、自らの仕事で価値を創出することが、年収1,000万円を突破できるかを左右する境界線となります。 将来的にこの大台を目指していく場合は、人材が常に不足している以下の2つのコースをキャリアアップの視野に入れてみましょう。

（1）マネジメントコース

管理職として組織全体の成果を最大化する役割を担います。

• プロジェクトマネージャー（PM）
  予算・納期・品質のすべてに責任を持ち、プロジェクトを完遂へと導く司令塔です。
• VPoE（ブイピーオーイー／Vice President of Engineering）
  エンジニア組織のマネジメント責任者として、採用や評価、チーム構築を担います。

正解がない中での決断や、多くの関係者をまとめ上げる調整力は、一朝一夕には身に付かない高度なスキルです。 こうしたプロジェクトの成否を背負う役割を全うすることが、高年収を勝ち取る大きな要因となります。

（2）スペシャリストコース

卓越した技術力で事業成長を支えていく役割を担います。

• テックリード
  チームの技術的な方針を決定し、コードの品質維持や若手の技術指導をリードする技術リーダーです。
• ITアーキテクト
  ビジネス要件をシステムに落とし込むため、全体の構成や最適な技術の選定を担う設計の専門家です。
• SRE（エスアールイー）
  システムの信頼性を高めるため、インフラの安定稼働や運用の自動化を技術力で解決する専門家です。

現在は、管理職にならなくても替えの効かない高度な専門性で貢献するエンジニアを正当に評価する企業が増えているため、専門スキルを極めることが年収アップに直結します。

年収1,000万円という大台を目指すなら、今の場所に留まるべきか、外へ出るべきかという「転換点」を見極める力も重要です。 以下の4つの視点を持ち、戦略的にキャリアをコントロールしましょう。

（1）自分の市場価値を確認する

転職の意思があるかどうかにかかわらず、定期的に転職エージェントと話す機会を持ち、「自分のスキルが社外でいくらで評価されるか」を把握しておきましょう。 自分の市場価値を知っていれば、社内の評価に縛られることなく、冷静なキャリア判断が可能になります。

（2）技術のトレンドを見極める

IT業界の技術にもトレンドがあります。 特定の技術に習熟していることは大きな強みになりますが、市場で求められる技術は常にアップデートされ続けています。 そのため、一つの技術に依存しすぎず、新しいトレンドにも目を向けキャッチアップする姿勢を持つことが、長期的な年収維持に大きく影響します。 技術の変化は早いものですが、すべてを完璧にマスターする必要はありません。 日々の業務に取り組む中でアンテナを広げ、楽しみながら新しい知識を取り入れていく習慣が、結果として高い市場価値へとつながっていくのです。

（3）転職を決断すべきタイミングを見極める

以下に多く当てはまる場合、次のステップへ進むタイミングかもしれません。

• 現場での成長機会が枯渇したと感じる
• 昇進・昇給が停滞している
• 正当に評価されていないと感じる

特に経験3〜5年目や8〜10年目といった現場での実力が一段階上がったタイミングは、市場価値も大きく高まり、好条件での引き合いが増える絶好のチャンスです。

（4）安易にフリーランスを選択しない

技術力が上がれば「独立」という選択肢も目に入りますが、安易に選ぶのは危険です。 安定して稼ぎ続けるには、高い技術力だけでなく、自分を売り込むための営業力や経営知識が不可欠だからです。 独立して月収が上がったように見えても、税金や保険料が天引きされていないだけで、実際は会社員時代より手取りが減っているケースも少なくありません。

一般的にはシステムエンジニア（SE）の方が高年収とされますが、これは「設計＝SE」「実装＝プログラマー」という役割が明確だった時代の名残です。 現在は両者の境界が曖昧になり、SEが自らコードを書いたり、プログラマーが設計に深く関わったりするケースもあることから、厚生労働省の統計では「ソフトウェア作成者」として一括りに集計されています。 SEやプログラマーという肩書きや担当範囲は会社によって異なるため、求人から実態を捉えるには「開発工程（設計・実装・運用など）のどこを担う役割か」に着目するのがよいでしょう。 実際、最上流を専門とする「システムコンサルタント・設計者」の平均年収は752.6万円に達し、一般的な「ソフトウェア作成者」と比較して100万円以上高くなっています。 したがって、単なる肩書きにこだわるのではなく、現場で経験を重ねながら担える工程や役割を広げていくことこそが、高年収を勝ち取るための近道と言えるでしょう。

資格の取得は必須ではありませんが、年収を効率的に上げていくための武器になります。 まず、「資格手当」や「合格報奨金」の制度を設けている企業では、資格を取得するだけで月々の給与やボーナスを底上げできます。 さらに、実務に直結した知識やスキルを得られる資格であれば、転職時に即戦力として評価されやすくなり、より好条件の企業に挑戦する際の大きな助けとなります。 初級レベルの方には、以下の2つが特におすすめです。

• AWS認定資格（Cloud Practitioner ／ Solutions Architect）
  クラウド市場で圧倒的なシェアを誇るAWS（Amazon Web Services）の知識を証明できます。モダンな開発環境ではクラウドの知識も必須であるため、高年収帯の企業への入場券ともなり得る資格です。
• Linux技術者認定試験（LInuC／LPIC）
  サーバー構築の基礎となるOS（Linux）のスキルを証明します。どの現場でも通用する「一生モノの土台」として高い評価を得られるでしょう。

SEを目指す方におすすめの資格について詳しくは、以下の記事も参考にしてください。

システムエンジニア（SE）に資格は必要？おすすめ19選とロードマップ

2026/5/11

システムエンジニア（SE）の平均年収は574.1万円。日本全体の平均を大きく上回り、実力次第で早期に高年収を実現できるポテンシャルの高い職種です。 年収1,000万円という大台を目指すために意識すべきポイントは以下の3つに集約されます。

1. 「環境」を選ぶ
   個人のスキル以前に「どの土俵で戦うか」が重要になります。利益率の高い元請け企業や、技術投資に積極的な自社開発企業など、報酬水準の高い環境を自ら選び取りましょう。
2. 「役割」を選ぶ
   単なる作業者で終わらず、市場価値の高いキャリアパスを選択することが大切です。組織を動かす「マネジメント」か、特定の技術を極める「スペシャリスト」か、自分の強みが活きる役割を見定めましょう。
3. 「転換点」を見極める
   自分の市場価値を定期的に確認し、実力が一段階上がったタイミングを見逃さないようにしましょう。今の場所に留まるか、外に出るか。適切な時期にキャリアの舵を切る決断力が、生涯年収を左右します。

IT業界の深刻な人材不足とDX加速は、これから挑戦するあなたにとって大きな追い風です。まずは基礎のインプットがてら、実際に手を動かしてITの世界を覗いてみてください。 「面白い！」「もっと知りたい！」という純粋な興味の積み重ねこそが、自分らしいキャリアの実現と、将来の大きな年収アップへとつながっていくはずです。

この記事の監修者

株式会社BREXA Technology
　ITエンジニアリング事業本部　副本部長
株式会社日本シスラボ
　代表取締役社長

茂神 徹

もがみ とおる

ITエンジニア派遣およびSES営業に15年以上従事。
M&A、会社役員、新規拠点立ち上げ責任者など、多岐にわたる業務を経験し、現在はBREXA TechnologyでITエンジニアの派遣・SES部門の副本部長、システムインテグレーション事業、ソフトウェア開発事業を手掛ける日本シスラボの代表取締役社長を兼任。